原価計算は、最終的には製品１単位（例：自動車１台or鋼材１トンor小麦粉１袋）の原価を計算する方法です。
そのために、材料費・労務費・経費をそれぞれどれだけ要したかを計算し、集計します。
したがって、原価計算は原則として次の３つの段階に分けて計算します。

• 費目別計算
• 部門別計算
• 製品別計算

１．費目別計算

原価要素は、まず

• 材料費
• 労務費
• 経費

の３要素に分けて計算・集計します。
これを、原価の費目別計算といいます。

２．部門別計算

工場では、製品を製造するためにいくつかの組織により成り立っています。
大きく分けると、製品の製造に直接従事する製造部門と、製造を間接的にサポートする補助部門です。
これらの製造部門や補助部門もさらに役割によっていくつかの部門により構成されます。

１．製造部門
【例】
・圧延部門
・鍛造部門
・鋳造部門
・成型部門
・加工部門
・組立部門
２．補助部門
【例】
・動力部門（工場の各設備に動力を提供する）
・修繕部門（工場で生産に使用する機械の修繕を行う）
・工場事務部門（経理や労務、購買など、工場全般の管理業務）

１．費目別計算で算出された原価要素の各費目が、どの部門でどれだけ消費されたかを計算します。
この計算は、主に製造間接費について行われます。
これを原価の部門別計算といいます。

３．製品別計算

各製品に個別に直接認識される直接費を製品別に集計するとともに、部門別に計算された製造間接費を一定の基準で製品別に配賦することにより、各製品の原価が決定されます。
これを原価の製品別計算といいます。
これにより、製品１単位あたりの製造原価が算定されることになります。

原価計算の期間

会社の損益計算は、通常１年の会計期間（規模や上場の有無により半期決算、四半期決算を行うこともあります）で計算し、月次決算は内部管理用に行います。
原価計算は、やはり内部管理の意味合いが大きいので、通常は月次で計算します。
これは、販売価格の決定や差異分析（予算や標準原価と実際原価の差異と対策）によるＰＤＣＡサイクルを回すために、そして、売上代金の回収や仕入代金の支払い、人件費の支払い、その他経費の支払いが通常月締めによるため、月次管理となります。